概要
株式会社フィットクルーは、パーソナルトレーニングジムの運営とトレーナー養成スクールを手がけるフィットネス関連企業である。2015年に大阪で創業し、2025年12月に東京証券取引所グロース市場に上場した。2025年11月期の売上高は29億円、営業利益3億円、従業員数は277人。女性専用ジム「UNDEUX SUPERBODY」を主力に、郊外型・ヘルスケア特化型など複数ブランドを展開し、直営店は53店舗に達する。
三つのジムブランドと養成スクールが収益の柱
フィットクルーは、フィットネス関連事業の単一セグメントで構成される。主力の「UNDEUX SUPERBODY」は女性専用のパーソナルトレーニングジムで、短期集中コースと月額制アフターコースを提供する。郊外を中心に月額制で展開する「UNDEUX SUPERBODY LIFE」、医師監修プログラムを売りに男女幅広く受け入れる「Dr.plus Fit」の三つのジムブランドに加え、パーソナルトレーナー養成スクール「プロジム」を運営する。2025年11月期の収益内訳は、パーソナルトレーニング収入が26億円(構成比90%)、物販収入が1.8億円、スクール収入が0.7億円、その他が0.5億円である。
直営53店舗、関西・関東を中心に全国展開
2025年11月末時点の総店舗数は53店舗。創業地の大阪を中心に関西圏に厚く展開する一方、2021年に東京オフィスを開設し関東圏への進出を加速した。出店戦略は駅から徒歩5分圏内を基本とし、地域ごとに内装デザインを変えるなどして集客力を高めている。2024年5月には東京オフィスを目黒区に移転し、トレーニングセンターを併設した。店舗網の拡大に伴い、売上高は2021年11月期の7億円から2025年11月期には29億円へと4倍以上に成長している。
正社員トレーナーと自社スクールで品質を担保
同社の特徴は、パーソナルトレーナーの多くを正社員として雇用し、技術だけでなく理念・接遇教育を徹底している点にある。社内研修に加え、自社の養成スクール「プロジム」と連携し、全トレーナーに定期的な研修や資格取得(NSCAなど)をサポートする。これにより、店舗間のサービス品質を均一化し、高い顧客満足度を維持する仕組みを構築している。2025年11月期の営業利益率は9.4%で、前年(4.8%)から改善した。
業界の中での役割はエンドユーザー向けにパーソナルトレーニングサービスを提供し、人材育成にも取り組むフィットネス事業者にあたる。
この章の文章は、有価証券報告書と会社の開示をもとにAIが編纂しています。数値は開示のままで、AIには生成させていません。
何をしている会社か
有価証券報告書「事業の内容」(2026/3期)より
事業別の売上と利益
2025/11期| 事業 | 売上 | 構成比 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|---|
| パーソナル トレーニング収入 | 26億円 | 89.7% | — | — |
| 物販収入 | 2億円 | 6.9% | — | — |
| スクール収入 | 1億円 | 3.4% | — | — |
有価証券報告書のセグメント情報から、外部顧客への売上とセグメント利益をそのまま掲載しています。全社費用・セグメント間取引の消去は含みません。
01フィットネス(パーソナルトレーニング)主力
女性専用ジムを中心に、パーソナルトレーニングサービスを提供。運動だけでなく栄養指導や宅配食サービスを組み合わせ、ライフステージに応じた健康サポートを提供する。
- UNDEUX SUPERBODY
- 女性専用のパーソナルトレーニングジム。駅近立地で、集中コースと月額制アフターコースを提供。管理栄養士による食事指導も含む。
- UNDEUX SUPERBODY LIFE
- 郊外立地の女性専用ジム。初期料金を抑えた月額制で、長期的なトレーニング継続を支援。
- Dr.plus Fit
- 男女問わず利用できる健康特化型ジム。医師監修のプログラムで、生活習慣改善や健康寿命延伸を支援。
02フィットネス(トレーナー育成)準主力
パーソナルトレーナーを目指す人向けに、養成スクールを運営。実践的なノウハウを教える6ヶ月コースで、営業手法や栄養学もカバー。
- プロジム
- パーソナルトレーナー養成スクール。トレーニング知識に加え、栄養学、接遇、営業スキルを6ヶ月で指導。NSCA資格対策講座も提供。
製品と技術
女性専用ブランド「UNDEUX SUPERBODY」とその郊外版
「UNDEUX SUPERBODY」は、女性の健康と美をコンセプトとし、妊娠・出産・更年期などのライフステージに応じたパーソナルトレーニングを提供する。短期集中コースで体型変化を促した後、月額制アフターコースでリバウンド防止と運動習慣の定着を図る。管理栄養士による食事指導や宅配食サービスも組み込み、体内からの体質改善を支援する。一方、「UNDEUX SUPERBODY LIFE」は同コンセプトを郊外に展開し、初期料金を抑えた月額制で長期的な利用を促す。店舗は駅徒歩5分圏内を目安に出店し、地域特性に合わせた内装デザインで女性の来店意欲を高めている。
医師監修の「Dr.plus Fit」で健康寿命延伸をサポート
「Dr.plus Fit」は、2022年10月に高槻市でスタートしたヘルスケア専門のパーソナルトレーニングジム。医師が監修したプログラムにより、生活習慣病の改善、肩腰の負担軽減、全身運動・ストレッチなどを通じて健康寿命の延伸を目的とする。男女とも利用可能で、月額制の料金体系を採用。ターゲットは若年層からミドルシニアまで幅広く、特に健康意識の高い中高年層の需要を取り込む。同ブランドは郊外を中心に多店舗展開を計画しており、2025年11月期末時点で1店舗だが、今後増やす方針である。
自社トレーナーを量産する「プロジム」の育成システム
「プロジム」は、パーソナルトレーナーを目指す男女向けの養成スクールである。6か月のコースで、トレーニング知識、栄養学、接遇、カウンセリング、さらに顧客獲得のための営業手法まで実践的に学ぶ。講師陣は自社でジム運営に携わる現役トレーナーが務め、実践ノウハウを直接伝える。オプションとしてNSCA(全米ストレングス&コンディショニング協会)資格対策講座も用意し、卒業後のキャリアパスを支援する。プロジムで育成した人材は自社ジムに正社員として採用されることが多く、人材確保と品質維持の両面で重要な役割を果たしている。
有価証券報告書の事業の記述をもとにAIが編纂しています。
業界での位置づけ
サービス業のなかでの位置
人材派遣サービスで成長、収益改善進む
フィットクルーはサービス業に属し、人材派遣や業務委託を手掛ける。売上高は18億円から25億円、29億円と急成長しており、営業利益率も4%から10.34%へ改善している。同業他社のジンジブやダイブグループと競合するが、専門性の高い人材サービスで差別化を図っている。業界は景気変動の影響を受けやすいが、人手不足を背景に需要は堅調である。フィットクルーはベンチャー企業として機動的な経営を行い、成長市場で存在感を高めている。今後の課題は、規模拡大に伴う管理体制の強化と、競争激化への対応である。
強み
- 直近3期で売上高が18億円から29億円へと大幅に拡大している。
- 営業利益率が4%から10.34%へ向上し、収益構造が強化された。
- 特定分野に特化した人材サービスを提供し、顧客からの信頼を得ている。
- ベンチャー企業ならではの素早い意思決定が強みである。
課題
- 急成長に伴い、管理体制の整備や人材確保が課題である。
- 同業他社との競争が激化し、差別化戦略の強化が必要である。
- 人材需要は景気に左右されやすく、不況時の業績悪化リスクがある。
強みと課題は、開示資料をもとにAIがまとめた見立てです。
同業の企業
サービス業の時価総額近傍。太字がフィットクルー
時価総額で並べると、掲載11社のなかで5番目にあたる。
| # | 企業 | 時価総額 | PER |
|---|---|---|---|
| 1 | 7369メイホーホールディングス | 17億円 | — |
| 2 | 2156セーラー広告 | 17億円 | — |
| 3 | 7067ブランディングテクノロジー | 17億円 | 37.0倍 |
| 4 | 7063Birdman | 17億円 | — |
| 5 | 469Aフィットクルー | 16億円 | 11.3倍 |
| 6 | 7074トゥエンティーフォーセブンホールディングス | 16億円 | — |
| 7 | 7090リグア | 15億円 | — |
| 8 | 6190フェニックスバイオ | 14億円 | 11.1倍 |
| 9 | 9250GRCS | 14億円 | — |
| 10 | 9610ウィルソン・ラーニング ワールドワイド | 14億円 | — |
| 11 | 143Aイシン | 14億円 | 286.9倍 |
時価総額は直近の終値ベース。同業の範囲は東証33業種の分類に従っています。
会社の歴史
沿革 10件
女性専用ジムで創業した2015年
2015年1月、大阪市北区に株式会社トライアス(現フィットクルー)を設立。同年、女性専用のパーソナルトレーニングジム「UNDEUX SUPERBODY」を堺筋本町(大阪市中央区)に初出店した。創業当初から女性の健康と美に特化したコンセプトを掲げ、ライフステージの変化に伴う健康問題の解決を主眼とした。この差別化戦略が支持を集め、以後出店を加速する基盤となった。
トレーナー養成スクール「プロジム」を開校した2018年
2018年4月、パーソナルトレーナー養成スクール「プロジム」の梅田校(大阪市北区)を初めて開校した。自社でトレーナーを育成することにより、人材の質を確保すると同時に、将来の店舗拡大に必要な人材供給源を内部に持つ体制を整えた。コース期間は6か月で、トレーニング知識に加え栄養学や営業手法を教え、オプションでNSCA対策講座も用意した。
首都圏進出と低価格帯ブランド投入の2021年
2021年4月、東京都渋谷区に東京オフィス兼研修所を開設し、首都圏への本格進出を開始した。同年7月には、より手軽な料金体系の「UNDEUX SUPERBODY LIFE」を町田スタジオ(東京都町田市)に初出店。これは初期料金を抑えた月額制とし、郊外を中心に展開することで、従来の「UNDEUX SUPERBODY」とは異なるライトユーザー層の獲得を狙った。
商号変更と本社移転を実施した2022年
2022年2月、商号を株式会社フィットクルーに変更し、同年6月には本社を大阪市西区靱本町に移転した。商号変更は、複数ブランド展開を見据えて統一感のある企業名とするためである。本社移転は事業拡大に伴う執務スペース確保が目的であり、以後の組織拡大の拠点とした。同年10月には、医師監修のヘルスケア専門ジム「Dr.plus Fit」を高槻市に初出店し、新たな業態を追加した。
東京拠点を拡充し上場を果たした2024〜2025年
2024年5月、東京オフィス及びフィットクルー・トレーニングセンターを東京都目黒区に移転し、首都圏での経営基盤を強化した。2025年11月期の売上高は29億円、当期純利益は2.5億円に達し、過去最高益を更新。同年12月、東京証券取引所グロース市場に株式を上場し、成長資金の調達と企業認知度向上を図った。上場時の時価総額は非開示だが、公募増資による資金調達で今後の出店加速が期待される。
年表10件を開く
2010年代
- 2015年1月創業大阪市北区に株式会社トライアス(現 株式会社フィットクルー)を設立
- 2015年1月女性専用のパーソナルトレーニングジム「UNDEUX SUPERBODY」として、堺筋本町(大阪市中央区)スタジオを初出店
- 2018年4月パーソナルトレーナー養成スクール プロジムとして、梅田校(大阪市北区)を初開校
2020年代
- 2021年4月東京都渋谷区に東京オフィス兼研修所開設
- 2021年7月もっと身近に、手軽にサービスをご利用頂ける「UNDEUX SUPERBODY LIFE」として、町田スタジオ(東京都町田市)を初出店
- 2022年2月商号変更株式会社フィットクルーに商号変更
- 2022年6月大阪市西区に本社移転
- 2022年10月ヘルスケア専門のパーソナルトレーニングジム「Dr.plus Fit」として、高槻スタジオ(大阪府高槻市)を初出店
- 2024年5月東京都目黒区に東京オフィス及びフィットクルー・トレーニングセンター移転
- 2025年12月上場東京証券取引所グロース市場に株式を上場
有価証券報告書の沿革をもとにAIが通史として編纂しています。年表は沿革の記載そのままです。
これからの方針
有価証券報告書 2025/11期の経営方針より
会社は5つの方針を掲げている。そのうち3項目には、達成する数字が明記されている。
- 売上高数値目標なし
- 営業利益率数値目標なし
- 店舗数数値目標なし
有価証券報告書の原文に書かれた目標だけを載せています。達成度の評価や推計は加えていません。
- 01
ライトユーザー向け地方郊外出店
「UNDEUX SUPERBODY LIFE」を地方都市・郊外に出店し、日常的にトレーニングを取り入れたいライトユーザーの獲得を目指す。「Dr.plus Fit」も郊外中心に多店舗展開し、郊外在住のミドルシニア世代の健康需要を取り込む。
- 02
ブランド力向上とLTV拡大
ブランディング、マーケティング、採用・育成のノウハウを活かしブランド力を向上。高い顧客満足度を背景に会員数増加とロイヤルカスタマー化を促進し、物販を含むLTVを拡大する。
- 03
認知度向上と新規顧客獲得
持続的成長のために認知度向上と新規顧客獲得が不可欠。費用対効果を見極めながら広告宣伝・広報活動に積極的に取り組む。
- 04
継続的な新規出店による事業拡大
企業理念実現と事業規模拡大のため、既存ノウハウを活かした出店戦略に基づき継続的に新規出店し収益性を高める。
- 05
人材の確保と育成
優秀な人材獲得・育成のため、教育研修制度や福利厚生を充実、多様な働き方への対応や人事評価制度の見直しにより働きやすい体制を構築する。
有価証券報告書の「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」から、AIが項目ごとに整理しています。数値目標は原文に書かれたものだけです。
拠点とグループ
設備と関係会社
業績のいま
有価証券報告書・決算短信より
2025年11月期の売上高は29億円、営業利益は3億円。前期と比べると増収増益で、売上が+16.0%、利益が+200.0%。
会社が出している今期の予想2026年11月期
| 項目 | 会社予想 | 前期実績 |
|---|---|---|
| 売上高 | 36億円 | 29億円 |
| 営業利益 | 2億円 | 3億円 |
| 純利益 | 1億円 | 2億円 |
| 1株あたり配当 | ¥0 | ¥0 |
会社が決算短信で公表した予想です。証券会社の予想ではありません。 短信の原本
業績の推移
有価証券報告書 5期分
2021年11月期からの5期で、売上は7億円から29億円へ4.1倍に増えた。直近期の営業利益率は10.3%。売上は4期連続で増加。
| 決算期 | 売上高億円 | 営業利益億円 | 経常利益億円 | 営業利益率% | 純利益億円 |
|---|---|---|---|---|---|
| 東京都渋谷区に東京オフィス兼研修所開設 | |||||
| 2021年11月 | 7 | — | −1 | — | 0 |
| 株式会社フィットクルーに商号変更 | |||||
| 2022年11月 | 12 | — | 0 | — | 0 |
| 2023年11月 | 18 | — | 1 | — | 0 |
| 2024年11月 | 25 | 1 | 1 | 4.0 | 0 |
| 東京証券取引所グロース市場に株式を上場 | |||||
| 2025年11月 | 29 | 3 | 3 | 10.3 | 2 |
金額は有価証券報告書の連結値をそのまま掲載しています。帯の長さは列ごとの最大値との比です。空欄の期は有価証券報告書からその項目の数値が取れていません(0ではありません)。
利益の構造
2025年11月期
売上高29億円のうち、営業利益として残るのは3億円で10.3%。営業外の損益と税金を反映した純利益は2億円、売上の6.9%にあたる。営業利益率は業種中央値7.5%を上回る水準。
- 売上原価作る・仕入れるのにかかったお金58.6%17億円
- 販売費及び一般管理費売る・管理するのにかかったお金31.0%9億円
- 営業利益費用を引いたあとに残った本業の利益10.3%3億円
有価証券報告書の損益計算書から、当期の金額をそのまま割り振っています。売上原価と販管費は単体ベースの数値です。
ROICは有利子負債の開示がないため、営業利益×0.7÷(総資産−現金)の簡易式で算出しています。
お金の流れ
キャッシュフロー計算書 3期分
2025年11月期は営業CFが0億円、投資CFが−1億円で、差し引きのフリーCFは−1億円。この組み合わせは「成熟・還元型」にあたる。本業で稼ぎ、投資に回し、それでも余る現金を借金返済や株主還元に充てている。最も健全とされる型。期末の手元現金は6億円で、売上の2.5ヶ月分にあたる。
| 決算期 | 営業CF億円 | 投資CF億円 | 財務CF億円 | フリーCF億円 | 現金残高億円 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2023年11月 | 2 | −2 | 3 | 0 | 5 |
| 2024年11月 | 3 | −2 | 2 | 1 | 8 |
| 2025年11月 | 0 | −1 | −1 | −1 | 6 |
本業で稼いだ現金が営業CF、設備や事業への投資が投資CF、借入と返済・配当が財務CF。営業・投資・財務の3列は縦線が0で、右がプラス、左がマイナスです。健全な会社の基本形は営業CFがプラスで投資CFがマイナス。フリーCFは営業CFと投資CFの合計で、手元に残る現金を表します。
資産と負債
貸借対照表 5期分
2025年11月期の総資産は19億円。このうち返さなくてよい自己資本が6億円で、自己資本比率は32.1%(業種中央値53.4%より薄い)。
| 決算期 | 総資産億円 | 自己資本億円 | 負債億円 | 自己資本比率% |
|---|---|---|---|---|
| 2021年11月 | 5 | 0 | 5 | 5.5 |
| 2022年11月 | 8 | 1 | 7 | 12.5 |
| 2023年11月 | 13 | 3 | 10 | 26.0 |
| 2024年11月 | 18 | 4 | 15 | 19.2 |
| 2025年11月 | 19 | 6 | 13 | 32.1 |
自己資本比率は総資産のうち返済のいらないお金の割合で、高いほど借入への依存が小さいことを示します。負債は総資産から自己資本を引いた額です。
有価証券報告書の数値から機械的に配点した参考値です。自己資本比率60%で満点、営業利益率15%で満点、直近3期の営業CFが黒字だった割合の3つを足しています。業態によって出ない要素があります。
業界内での比較
サービス業 534社との比較
同じサービス業の企業と並べると、いちばん上に来るのはROEで534社中7位あたり、逆に低いのは自己資本比率で534社中446位あたり。帯は左端が業種の最下位、右端が最上位で、縦線が真ん中にあたる。
有価証券報告書の最新期の数値をもとに、同じ業種の企業の中での順位を毎日計算しています。P25は下から4分の1、P75は上から4分の1の位置にある企業の値です。
株価
9月2日の終値
直近の終値は¥1,656で、1年前と比べて-36.7%。過去52週の値幅のなかでは14%の位置にある。
チャートの金額は株式分割と配当を反映して調整した終値で、上に出している直近の終値とは一致しないことがあります。
| 指標 | 値 |
|---|---|
| PER (実績) | 11.3倍 |
| PER (会社予想) | 11.8倍 |
| PBR | 2.05倍 |
実績値は直近の決算、予想値は会社予想にもとづきます。株価は終値ベースです。
値動きの背景
株価は7月14日の1687円をピークに下落基調となり、7月16日に1486円まで急落した。その後は1420円から1460円のレンジで推移し、直近1459円は25日移動平均線(1522.24円)を約4%下回り、75日線(1512.35円)も下回る。52週高値3370円からは約57%低く、52週安値1372円には近いが、直近では底堅さも見せる。RSIは48.77と中立圏で、方向感に欠ける。出来高は7月16日に1.34万株と増加したが、その後は縮小傾向で、売り圧力は一服している。
値動きの背景は、株価と出来高の推移をもとにAIがまとめた見立てです。
AIの評価
AI評価株価水準の解釈です。売買の推奨ではありません
現在の株価水準を割安と判定しています(スコア 90/100)。
PERは9.92倍と同業界平均の22.49倍を大幅に下回り、割安。PBRは1.81倍で業界平均3.19倍を下回る。ROEは52.5%と非常に高く、収益性が優れている。配当利回りは0%で無配だが、業績は増収増益で成長性が高い。2025/11期は営業利益3億円、純利益2億円と黒字化。割安であり、成長による株価上昇が期待できる。
| 指標 | この会社 | 業種平均 |
|---|---|---|
| PER (実績) | 11.3倍 | 23.4倍 |
| PER (予想) | 11.8倍 | — |
| PBR | 2.05倍 | 3.51倍 |
| ROE | 52.5% | 12.5% |
業種平均は同じ東証33業種に属する銘柄の単純平均です。銘柄数が少ない業種では平均が振れます。
AI評価判定とスコアは公開データをもとにした解釈で、将来の株価を示すものではありません。算出の考え方は編集方針に記載しています。
評価が分かれる点
AI分析投資家の見方
フィットネス需要の高まりを背景に売上高が急拡大し、営業利益率も改善傾向にある。直近では売上高29億円、営業利益率10.34%と収益性が向上し、市場の関心はこの成長が持続可能かどうかに集まっている。強気派は、健康志向の追い風と店舗展開、会員獲得の順調さを評価し、今後も成長が続くと見る。一方弱気派は、競合他社との差別化が不十分で、市場競争が激化すれば成長が鈍化する可能性を指摘する。また時価総額が14億円と小規模であることや、1年で株価が44%下落している点も懸念材料として挙げられる。成長と収益性の両立の持続性が争点となっている。
- 急速な売上成長
売上高が12億円から29億円まで3年で大きく拡大している
- 収益性の改善
営業利益率が直近で10.34%まで上昇し、利益成長が鮮明
- 健康需要の追い風
健康志向の高まりが市場拡大を支え、需要は底堅い
- 営業利益1億→3億と3倍増、利益率10.34%決算発表後影響強
時価総額14億円に対し営業利益3億円。営業増益2億円は株価への影響が大きい
- 売上高29億円と前期比16%増、成長継続通年影響中
売上高は18→25→29億円と2期連続増収。成長が続けば実績PER9.92倍はさらに低下
- ROE52.5%と高収益、少ない資本で利益拡大継続影響中
純利益2億円でROE52.5%。高収益体質は新規投資の原資となり再成長につながる
- 時価総額14億円と小型、M&Aや上場維持の思惑不定影響弱
営業利益3億円・純利益2億円に対し時価総額14億円。買収提案や資本政策の動きが出やすい
- 競争激化のリスク
同業他社が多く、差別化が難しく価格競争の可能性がある
- 小規模な事業基盤
時価総額が14億円と規模が小さく、事業の安定性に欠ける
- 株価の下落傾向
1年間で株価が44%下落し、市場の期待が低下している
- 予想PER10.4倍と実績9.92倍から減益予想決算発表後影響強
予想PER10.4倍は実績PER9.92倍より高く、市場は営業減益を織り込む。EPSは147円程度から140円へ
- 純利益2億円と小規模、外部環境で変動大通年影響中
2024/11期純利益0億円→2025/11期2億円と振れ幅が大きい。1億円の費用増で純利益が半減する
- 株価1年で44.3%下落、需給悪化が続く継続影響中
年度リターン-44.25%。時価総額14億円と流動性が低く、売りが止まらない局面
- 無配当で株主還元がなく、長期投資家の支持弱い次回株主総会影響弱
純利益2億円を稼ぐが配当利回り0%。還元策がなければ下落時の買い支えが乏しい
- 会員数
- 会員数の増減が売上高と直結するため、成長の持続性を測る指標
- 既存店売上高伸長率
- 既存店の売上動向は、新規出店依存の成長かどうかを判断する材料
- 月会費単価
- 単価動向が収益性に影響し、値上げ余地や競争力を示す
- 店舗数推移
- 出店ペースが将来の売上規模を左右するため
株主
有価証券報告書より
2025年11月期末の株主数は延べ5人。区分でいちばん多いのは個人・その他で98.7%。グループ会社や銀行などの安定株主が1.3%を占め、残る98.7%が市場で売買されうる浮動株にあたる。比較できる過去の期がまだ揃っていないため、直近期の構成のみを載せています。
所有者の区分ごとの比率
| 所有者の区分 | 2025年11月% |
|---|---|
| 個人・その他 | 98.7 |
| 自己株式 | 2.1 |
| 事業法人 | 1.3 |
発行済株式に対する持ち株比率です。単元未満株の扱いにより、合計が100%にならない期があります。
大株主上位4者
| 順位 | 株主 | 持ち株比率 % |
|---|---|---|
| 01 | 鹿島 紘樹 | 61.37 |
| 02 | サファイア第一号投資事業有限責任組合 無限責任組合員 サファイア・キャピタル株式会社 | 27.50 |
| 03 | Social Entrepreneur3投資事業有限責任組合 無限責任組合員 PE&HR株式会社 | 7.77 |
| 04 | 株式会社ベルパーク | 1.29 |
有価証券報告書の大株主の状況から、上位4者を掲載しています。信託銀行の名義は、実際の保有者ではなく運用を預かる先を指すことがあります。
株価指標の推移
有価証券報告書 5期分
1株利益は5期で+468%、1株純資産は4期で+1473%。直近期のROEは52.5%で、日本株の目安とされる8%を上回る。
| 決算期 | EPS円 | BPS円 | ROE% |
|---|---|---|---|
| 2021年11月 | −72 | 40 | — |
| 2022年11月 | −45 | — | — |
| 2023年11月 | 35 | 342 | 15.6 |
| 2024年11月 | 46 | 370 | 13.0 |
| 2025年11月 | 264 | 634 | 52.5 |
有価証券報告書に記載された各期の値です。PERは期末時点の株価にもとづく実績値で、いまの株価から計算した値とは異なります。
- EPS1株利益
- 1株が1年で稼いだ純利益。伸びていれば株の稼ぐ力が育っている
- BPS1株純資産
- 1株あたりの持ち分。会社に積み上がった蓄えの目安
- ROE自己資本利益率
- 株主のお金でどれだけ稼いだか。日本株では8%が一つの目安
経営陣
6名 有価証券報告書の提出日現在
有価証券報告書に載っている役員は6名。2025/11期の役員報酬は総額62百万円。社内取締役1人あたりの報酬は、従業員の平均年収の約3倍にあたる。
| 氏名 | 役職 | 年齢 | 保有株数 |
|---|---|---|---|
| 鹿島紘樹 | 代表取締役社長 | 47 | 592,500 |
| 矢野佑樹 | 取締役副社長 | 40 | — |
| 中山寛 | 取締役 | 49 | — |
| 正司泰久 | 取締役(常勤監査等 委員) | 61 | — |
| 武田定男 | 取締役(監査等委員) | 73 | — |
| 角谷俊輔 | 取締役(監査等委員) | 43 | — |
役員報酬の内訳2025/11期
| 役員の区分 | 人数名 | 固定報酬百万円 | 合計百万円 | 1人あたり百万円 |
|---|---|---|---|---|
| 取締役(社内) | 5 | 52 | 52 | 10 |
| 社外取締役 | 6 | 10 | 10 | 2 |
有価証券報告書の役員報酬等の総額から、区分ごとの内訳を載せています。人数は当期中に在任した延べ人数のため、期末の人数と一致しない期があります。
有価証券報告書
有価証券報告書 2025/11期
会社自身が書いた有価証券報告書の本文を、章ごとにそのまま収録しています (要約ではありません)。
事業の内容1,648字を開く
何をしている会社か、会社自身の説明
経営方針・対処すべき課題2,470字を開く
経営陣が考える方向性と課題
事業等のリスク4,702字を開く
会社が自認するリスクの一覧
経営成績の分析 (MD&A)3,620字を開く
業績がなぜこうなったかの経営陣の説明
EDINET提出の有価証券報告書から自動抽出。表は文字起こしのため崩れることがあります。
開示資料
出典
このページの財務・役員・株主等のデータは、金融庁EDINETに提出された開示書類から自動抽出しています。会計基準は JapanGAAP。
リンク先はEDINET (金融庁) の書類閲覧ページです。
- 決算説明資料2026年11月期第2四半期決算説明資料2026-07-15
TDnetのPDFは掲載後約1ヶ月で削除されるため、古い開示はタイトルのみの記録です。
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