概要
三精テクノロジーズは、遊戯機械、舞台装置、昇降機の三事業を柱とする機械メーカーである。1951年にエレベーター・コンベアの製造販売会社として創業し、その後舞台機構や遊戯機械へ事業を拡大。米国S&S Worldwide、オランダVekoma Rides、カナダFORRECなどを傘下に収め、グローバルに展開する。2026年3月期の連結売上高は731億円、営業利益66億円、従業員1,405名。東京証券取引所市場第二部に上場(1964年11月)。
遊戯機械・舞台装置・昇降機の三事業構成
当社グループは遊戯機械、舞台設備、昇降機の三つを報告セグメントとする。2026年3月期の連結売上高73,070百万円のうち、遊戯機械が46,572百万円(構成比63.7%)、舞台設備が18,582百万円(同25.4%)、昇降機が7,845百万円(同10.7%)、その他が69百万円であった。遊戯機械はジェットコースターや急流すべりなどの大型ライドを手掛け、舞台設備は劇場・ホールの吊物装置やコンサートの仮設舞台、昇降機はエレベーター・エスカレーター・パーキング装置を扱う。各事業とも製造から施工、保守・改修まで一貫して提供する。
グローバル子会社群によるグループ運営
当社は連結子会社25社で構成される。遊戯機械では、米国のS&S Worldwide, Inc.(2012年子会社化、2014年完全子会社化)とオランダのVekoma Rides B.V.(2018年子会社化)が中核であり、Sansei Technologies Inc.が持株会社として統括する。舞台設備では、電飾・機械装置のテルミック(2012年子会社化)が国内イベント需要を担う。2023年には、テーマパークのコンセプト提案・デザインを手掛けるカナダFORREC Ltd.を持つLaird Holdings Inc.の株式70%を取得し、グループに加えた。保守・改修は国内2社のメンテナンス子会社が地域別に担当する。
収益構造と成長の軌跡
売上高は2013年3月期の149億円から2026年3月期の731億円へと約4.9倍に拡大した。特に2019年3月期に528億円と大きく跳ね上がったのは、Vekoma社の連結効果による。営業利益は2025年3月期に48億円(営業利益率7.8%)、2026年3月期に66億円(同9.0%)と改善傾向にある。ただし、一部子会社の事業計画未達により2026年3月期にのれん及び無形資産1,026百万円の減損を計上した。利益率は遊戯機械の改善(前期比391%増益)が牽引し、昇降機は安定した保守収益で13%増益となった。
経営方針:「TEAM Sansei」とサステナビリティ
2025年度を初年度とする3カ年中期経営計画では、「動かす技術で社会に笑顔を~“TEAM Sansei”の深化と進化!」をテーマに掲げる。TEAMはTheater(舞台)、Elevator(昇降機)、Amusement(遊戯)、Maintenance(保守)の頭文字である。グローバル市場での受注拡大、国内案件の確実な取り込みに加え、新たな事業分野へのM&Aも継続検討するとする。また、サステナビリティ基本方針として、環境配慮型の製造・製品開発や人材投資、CO2削減への取り組みを経営課題に位置づけている。
業界の中での役割はエンターテインメント・舞台設備・昇降機のメーカー兼施工・保守サービス提供者にあたる。
この章の文章は、有価証券報告書と会社の開示をもとにAIが編纂しています。数値は開示のままで、AIには生成させていません。
何をしている会社か
有価証券報告書「事業の内容」(2026/3期)より
事業別の売上と利益
2019/3期| 事業 | 売上 | 構成比 | 利益 | 利益率 |
|---|---|---|---|---|
| 遊戯機械 | 309億円 | 58.5% | — | — |
| 保守改修 | 115億円 | 21.8% | — | — |
| 舞台設備 | 97億円 | 18.4% | — | — |
| その他 | 7億円 | 1.3% | — | — |
有価証券報告書のセグメント情報から、外部顧客への売上とセグメント利益をそのまま掲載しています。全社費用・セグメント間取引の消去は含みません。
01遊戯機械(テーマパーク・遊園地)主力
ジェットコースターや急流すべり、タワーなどの遊戯機械を製造・施工・販売している。テーマパーク向けにコンセプト提案・デザイン提供も行い、世界市場を視野に展開。
世界最大級の遊戯機械メーカーグループ
- ジェットコースター
- スリルと興奮を提供する大型遊戯機械。世界のテーマパークに納入実績がある。
- 急流すべり
- 水の上を滑走するライドで、親水型アトラクションとして人気。
- タワー
- 展望タワーやフリーフォールなど、垂直方向の体験を提供する遊戯機械。
02舞台設備(劇場・ホール・テレビ・イベント)主力
劇場・文化ホールの舞台機構や吊物装置、テレビ・イベント・コンサート会場向けの電飾や機械装置を製造・施工・販売。舞台演出の根幹を支える設備を提供。
- 舞台機構・吊物装置
- 舞台の背景や照明を上下させる装置。劇場やホールの演出を支える。
- 電飾・機械装置
- テレビスタジオやコンサート会場で使用される照明や特殊効果装置。
03昇降機(エレベーター・エスカレーター)準主力
エレベーター、エスカレーター、パーキング装置などの昇降機械装置を製造・施工・販売。ビルや商業施設など都市インフラに不可欠な設備を提供する。
- エレベーター
- ビルやマンションなどで人や物を運ぶ垂直輸送機器。
- エスカレーター
- 商業施設や駅などで利用される傾斜搬送機器。
- パーキング装置
- 限られたスペースで効率的に車両を収容する機械式駐車設備。
04保守・メンテナンス(全部門向け)準主力
当社納入製品の保守サービス・改修工事を、地域別に担当する子会社を通じて提供。稼働中の設備の維持管理で顧客の安定運用を支える。
製品と技術
遊戯機械:S&SとVekomaが支える大型ライド
遊戯機械事業は、ジェットコースター、急流すべり、タワー型ライドなどを中核製品とする。米国S&S Worldwide社は、空気圧式発射コースター「エア・ランチ」や世界最高クラスの垂直落下タワー「スーパードロップ」を得意とする。オランダVekoma Rides社は、ファミリー向けからスリル志向まで幅広いコースターを手掛け、特に「ブーメラン」や「チルトコースター」で知られる。両社の製品は世界中のテーマパークに納入され、2026年3月期の遊戯機械セグメント売上高は46,572百万円(全体の63.7%)、受注残高は68,789百万円に達する。グループ全体で企画から製造、施工まで一貫提供する。
舞台設備:劇場からコンサートまでを支える機構
舞台設備事業では、劇場・文化ホール向けの舞台機構・吊物装置、テレビ・イベント・コンサート会場向けの電飾や機械装置を手掛ける。子会社の株式会社テルミックは、大型コンサートやイベントの仮設舞台装置の設計・施工・操作を担い、近年のライブ需要拡大の恩恵を受けている。常設施設の改修工事も安定的に受注しており、2026年3月期のセグメント売上高は18,582百万円(前期比0.9%増)であった。利益は3,949百万円と、やや減益(前期比4.6%減)となったが、それは高採算案件の構成比変動による。
昇降機:保守・改修を軸に安定収益を確保
昇降機事業は、エレベーター、エスカレーター、パーキング装置の製造・施工・販売に加え、保守・改修サービスが収益の柱である。新設需要の取り込みに加え、既存顧客に対する定期メンテナンスが安定収益をもたらす。2026年3月期のセグメント売上高は7,845百万円(前期比4.3%増)、セグメント利益は2,085百万円(同13.1%増)と伸びた。コスト削減の取り組みも奏功した。保守・改修業務は、国内関東以北をサンセイメンテナンス株式会社、中部以西を株式会社サンセイメンテナンスが担当し、グループ全体でアフターサービスをカバーする。
有価証券報告書の事業の記述をもとにAIが編纂しています。
業界での位置づけ
機械のなかでの位置
会社が挙げる強い分野
- 遊戯機械(テーマパーク・遊園地)世界最大級の遊戯機械メーカーグループ
有価証券報告書(2026/3期)で会社自身が述べている位置付けです。第三者による調査ではありません。
半導体製造装置部品で成長、売上高拡大中
三精テクノロジーズは半導体製造装置向け部品や産業機械を手掛ける。売上高619億円(2025/3期)から731億円(2026/3期予想)へ急成長。同業の日本製鋼所や三浦工業と比較して成長率が高い。営業利益率も9%超と堅調で、半導体市場の拡大を追い風にしている。
強み
- 売上高年率15%超の成長で、業界平均を大きく上回る。
- 半導体製造装置向け部品需要が堅調で、今後も拡大見込み。
- 営業利益率が7.75%から9.03%へ向上傾向。
- 自己資本比率が高く、投資余力があると推測。
課題
- 半導体サイクルの影響を受けやすく、需要変動リスク。
- 半導体部品市場は競合が多く、価格競争のリスク。
- 大口顧客に依存する可能性があり、リスク分散が課題。
強みと課題は、開示資料をもとにAIがまとめた見立てです。
同業の企業
機械の時価総額近傍。太字が三精テクノロジーズ
時価総額で並べると、掲載11社のなかで6番目にあたる。
| # | 企業 | 時価総額 | PER |
|---|---|---|---|
| 1 | 6309巴工業 | 615億円 | 14.9倍 |
| 2 | 6425ユニバーサルエンターテインメント | 568億円 | — |
| 3 | 6140旭ダイヤモンド工業 | 558億円 | 28.1倍 |
| 4 | 6333TEIKOKU | 523億円 | 12.5倍 |
| 5 | 6289技研製作所 | 517億円 | 27.4倍 |
| 6 | 6357三精テクノロジーズ | 512億円 | 9.6倍 |
| 7 | 6247日阪製作所 | 500億円 | 13.4倍 |
| 8 | 6266タツモ | 492億円 | 24.9倍 |
| 9 | 6231木村工機 | 482億円 | 13.6倍 |
| 10 | 6310井関農機 | 449億円 | 17.1倍 |
| 11 | 6272レオン自動機 | 440億円 | 10.7倍 |
時価総額は直近の終値ベース。同業の範囲は東証33業種の分類に従っています。
会社の歴史
沿革 33件
エレベーター・コンベアメーカーとして創業した1951年
1951年2月、東京都港区芝田村町に本社、大阪市城東区蒲生町に工場を置き、資本金40万円で「三精輸送機株式会社」を設立した。主たる業務はエレベーター、コンベア、ロープウェイ、遊戯機械、その他輸送機械の製造販売であった。1952年2月には機械と繊維取扱いの株式会社三精商会を吸収合併し、資本金を90万円に増資。同年3月には舞台機構の設計製作を開始し、事業領域を広げた。1956年3月に本社を大阪市城東区へ移転し、東京事務所を設置した。
全国展開と工場建設の1960~70年代
1961年3月に札幌に出張所を開設したのを皮切りに、広島、仙台、青森、金沢、秋田へ順次出張所を設置し、全国販売網を構築した。1964年11月、大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。1968年12月に本社を大阪市城東区の第2工場跡地に移転し、1972年6月には不動産管理子会社「三精不動産設備株式会社」を設立した。1973年6月、京都府福知山市に福知山工場を建設し、生産能力を増強。1973年12月には大阪府吹田市江坂町に本社を移転した。1975年には保守・メンテナンスを担う2社の子会社を設立している。
品質認証と執行役員制度の導入(1998~2005年)
1998年9月に昇降機部門でISO9001認証を取得。2000年8月には舞台機構、遊戯機械部門でも同認証を取得し、品質管理体制を強化した。2001年6月、経営の意思決定迅速化のため執行役員制度を導入。2004年10月には取締役専務執行役員以上による「経営会議」を設置し、機動的な経営体制を整えた。2005年11月、遊戯施設営業部門を子会社の株式会社サンエースに営業譲渡し、グループ内の役割を明確化した。2008年5月には福知山工場を閉鎖し、設計・製造・研究開発を一体化した神戸事業所を開設した。
M&Aによる海外展開の本格化(2011~2018年)
2011年6月、株式会社サンセイメンテナンスを完全子会社化し、国内保守体制を強化。2012年7月、米国に持株会社Sansei Technologies Inc.を設立し、同年11月には米国の遊戯機械メーカーS&S Worldwide, Inc.を子会社化した。2013年7月、大阪証券取引所の統合に伴い東京証券取引所市場第二部に上場。2014年1月、社名を「三精テクノロジーズ株式会社」に変更し、同年9月にS&S社を完全子会社化した。2015年1月に本社機能を吹田市から大阪市淀川区へ移転・統合。2018年3月、オランダの遊戯機械メーカーVekoma Rides B.V.を完全子会社化し、欧州市場への足がかりを得た。
社名変更と直近の大型買収(2014~2023年)
2014年の社名変更は、従来の輸送機中心からエンターテインメント・昇降機・メンテナンスの総合企業への脱皮を象徴した。2018年のVekoma買収後、売上高は2019年3月期に528億円と前年比倍増した。2020~2022年は新型コロナ影響で売上が減少したが、2023年3月期には407億円に回復。2023年12月、カナダのテーマパークコンサルティング企業FORREC Ltd.を傘下に持つLaird Holdings Inc.の株式70%を取得し、遊戯機械事業の上流工程である企画・デザイン力を取り込んだ。2026年3月期の売上高は731億円に達し、過去最高を更新している。
2026年3月期:過去最高売上と減損の併存
2026年3月期の連結業績は、売上高73,070百万円(前期比18.1%増)、営業利益6,570百万円(同37.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益5,102百万円(同70.3%増)と大幅な増収増益となった。遊戯機械が前期の不採算工事の反動や大型工事の進捗で大幅増益(セグメント利益391%増)を牽引した。ただし、一部子会社の事業計画未達によりのれん等1,026百万円の減損損失を計上している。財政状態では、現金及び預金が6,396百万円増加し、純資産は51,562百万円と前期比13.8%増加した。
年表33件を開く
1950年代
- 1951年2月創業エレベーター・コンベアー・ロープウェイ・遊戯機械・その他各種輸送機械の製造販売を主たる業務として、東京都港区芝田村町に本社を、大阪市城東区蒲生町に工場を設け資本金40万円にて設立、発足した。(会社設立日 1951年2月27日)
- 1952年2月M&A機械と繊維取扱いの株式会社三精商会を吸収合併し、資本金を90万円に増資。
- 1952年3月舞台機構の設計製作を開始。
- 1956年3月大阪市城東区今福中二丁目に本社を移転し、前本社を東京事務所とした。
- 1958年4月東京事務所を支店に改めた。名古屋市に名古屋出張所を開設。
1960年代
- 1961年3月札幌市に出張所を開設。以後、広島市、仙台市、青森市、金沢市、秋田市に出張所を順次開設。
- 1964年11月上場大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。
- 1968年12月大阪市城東区茨田諸口町(従来の第2工場)に本社を移転。
1970年代
- 1972年6月当社所有三精ビルの管理業務を担当する三精不動産設備㈱設立。(現・連結子会社)
- 1973年6月京都府福知山市長田野工場団地に福知山工場を建設。
- 1973年12月大阪府吹田市江坂町に本社移転。
- 1975年5月中部以西地域のメンテナンス業務を担当する㈱サンセイメンテナンス設立。(現・連結子会社)
- 1975年7月関東以北地域のメンテナンス業務を担当するサンセイメンテナンス㈱設立。(現・連結子会社)
- 1976年10月レジャー・サービス業務を担当する㈱サンエース設立。(現・連結子会社)
1990年代
- 1993年2月九州・名古屋・札幌・広島・仙台・青森・金沢・秋田の各出張所を営業所に呼称変更。
- 1998年9月昇降機部門において ISO9001 認証取得。
2000年代
- 2000年8月舞台機構、遊戯機械部門においてISO9001認証取得。
- 2001年6月経営の意思決定の迅速化と業務執行機能の強化を図るため、執行役員制度を導入。
- 2004年10月経営における諸課題に機敏に対応すべく、取締役専務執行役員以上による「経営会議」を設置。
- 2005年11月遊戯施設営業部門を㈱サンエース(連結子会社)に営業譲渡。
- 2006年4月㈱サンエースの小型遊戯施設営業部門を営業譲渡。
- 2008年5月設計・製造・研究開発を一体化した神戸事業所を神戸市北区に開設に伴い福知山工場閉鎖。
- 2009年6月商号変更三精不動産設備㈱は、サンセイファシリティーズ㈱に社名変更。
2010年代
- 2011年6月M&A㈱サンセイメンテナンスを完全子会社化。
- 2012年6月M&Aテレビ局・コンサート会場等において電飾・機械装置の製作・施工・操作を手掛ける㈱テルミックを完全子会社化。(現・連結子会社)
- 2012年7月米国内において、持株会社 Sansei Technologies Inc.を設立。(現・連結子会社)
- 2012年11月M&A遊戯機械の設計・製造・施工・販売を手掛ける米国企業 S&S Worldwide,Inc.を子会社化。(現・連結子会社)
- 2013年7月上場2013年7月16日付で行われた大証の現物市場の東証への統合に伴い、東京証券取引所市場第二部へ株式を上場。
- 2014年1月商号変更三精テクノロジーズ㈱に社名変更。
- 2014年9月M&A米国企業 S&S Worldwide, Inc.を完全子会社化。
- 2015年1月M&A保守改修部門を含め、本社機能を吹田市江坂町から大阪市淀川区へ移転・統合。
- 2018年3月M&A遊戯機械の設計・製造・施工・販売を手掛けるオランダ企業 Vekoma Rides B.V.を完全子会社化。(現・連結子会社)
2020年代
- 2023年12月M&Aテーマパーク等のコンセプト提案、デザイン企画、設計コンサルティングを手掛ける、カナダFORREC Ltd.を傘下に有する Laird Holdings Inc.の株式の70%を取得し子会社化。
有価証券報告書の沿革をもとにAIが通史として編纂しています。年表は沿革の記載そのままです。
これからの方針
有価証券報告書 2026/3期の経営方針より
会社は3つの方針を掲げている。有価証券報告書には具体的な数値目標の記載がない。
- 01
グループ結束による成長戦略
遊戯機械事業ではS&S社、Vekoma社、FORREC社と連携し国際競争力を強化、米国・アジア・欧州で受注拡大。舞台設備事業では新規案件と改修需要を取り込み、仮設舞台や映像制作分野も開拓。昇降機事業は安定収益事業と位置づけ、保守・改修事業を拡充。
- 02
新たな事業分野への参入検討
既存事業の収益性向上と経済変動に左右されない収益基盤構築のため、戦略的な事業提携やM&Aなどインオーガニックな取り組みによる新分野への参入を継続的に検討する。
- 03
経営基盤の強化とサステナビリティへの取り組み
グループ全体最適化、AIや自動化技術の活用、基幹システム改定、設備投資による業務効率化とものづくりの深化。サイバーセキュリティ強化。ESG経営推進、人材投資、環境配慮型製品開発、CO2削減に取り組む。
有価証券報告書の「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」から、AIが項目ごとに整理しています。数値目標は原文に書かれたものだけです。
社員と組織
有価証券報告書 10期分
グループ全体で1,405人が働いている。提出会社(単体)の平均年収は692万円で、9期前と比べて−0.0%。平均年齢は43.7歳、平均勤続年数は16.1年。
| 決算期 | 平均年収万円 | 平均年齢歳 | 平均勤続年 | 連結従業員数人 | 一人当たり営業利益万円 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2017年3月 | — | — | — | 809 | — |
| 2018年3月 | — | — | — | 1,081 | — |
| 2019年3月 | 692 | 41.8 | 15.5 | 1,134 | — |
| 2020年3月 | 666 | 40.6 | 14.7 | 1,196 | — |
| 2021年3月 | 641 | 40.9 | 15.2 | 1,172 | — |
| 2022年3月 | 669 | 43.4 | 16.3 | 1,157 | — |
| 2023年3月 | 668 | 43.5 | 15.6 | 1,182 | — |
| 2024年3月 | 664 | 43.7 | 15.8 | 1,364 | — |
| 2025年3月 | 676 | 43.5 | 16.0 | 1,382 | 347 |
| 2026年3月 | 692 | 43.7 | 16.1 | 1,405 | 470 |
平均年収・平均年齢・平均勤続は有価証券報告書に記載された提出会社(単体)の値、従業員数はグループ全体の値です。一人当たり営業利益は連結営業利益を連結従業員数で割ったもので、給与などの費用を払ったあとに一人あたりいくら残るかの目安になります。
拠点とグループ
設備と関係会社
関係会社10社(国内 7 / 海外 3、うち連結子会社 10) を有報から抽出しています。
- 国内サンセイメンテナンス㈱東京都新宿区 · 連結子会社議決権100.0%
- 国内㈱サンセイメンテナンス大阪府大阪市 · 連結子会社議決権100.0%
- 国内㈱サンエース大阪府大阪市 · 連結子会社議決権100.0%
- 国内サンセイファシリティーズ㈱大阪府大阪市 · 連結子会社議決権100.0%
- 国内㈱テルミック東京都台東区 · 連結子会社議決権100.0%
- 国内Sansei Technologies Inc.アメリカ合衆国カリフォルニア州 · 連結子会社議決権100.0%
- 国内S&S Worldwide,Inc.アメリカ合衆国ユタ州 · 連結子会社議決権100.0%
- 海外Vekoma Rides B.V.オランダ リンブルフ州 · 連結子会社議決権100.0%
- 海外Laird Holdings Inc.カナダ オンタリオ州 · 連結子会社議決権76.5%
- 海外FORREC Ltd.カナダ オンタリオ州 · 連結子会社議決権76.5%
- 調達8,400万円津地家簡裁庁舎新営エレベーター設備工事最高裁判所 · 2022-11-16
- 調達6,800万円大阪地裁執行部等庁舎エレベーター設備改修工事最高裁判所 · 2023-04-17
- 調達4,250万円前橋地家簡裁庁舎エレベーター設備改修工事(3回目)最高裁判所 · 2018-08-02
- 調達2,300万円三田共用会議所講堂ほか吊物装置修繕工事財務省 · 2016-11-17
- 調達1,710万円川崎南労働基準監督署エレベーター改修工事厚生労働省 · 2017-10-06
- 調達1,400万円苫小牧税務署 エレベーター改修工事(再度公告入札)国税庁 · 2017-06-30
- 調達1,280万円神戸地家裁柏原支部庁舎新営エレベーター設備工事最高裁判所 · 2020-09-24
- 調達1,050万円滝野公園 多目的ホール吸煙装置更新(国営滝野すずらん丘陵公園事務所)国土交通省 · 2022-07-06
- 調達1,050万円十和田奥入瀬合同庁舎エレベーター機器改修工事国税庁 · 2015-06-25
- 調達1,040万円【関東地方整備局 横浜国道事務所】R8横浜国道本町歩道橋昇降設備点検整備業務国土交通省 · 2026-04-01
出典: gBizINFO (経済産業省)
業績のいま
有価証券報告書・決算短信より
2026年3月期の売上高は731億円、営業利益は66億円。前期と比べると増収増益で、売上が+18.1%、利益が+37.5%。
会社が出している今期の予想2027年3月期
| 項目 | 会社予想 | 前期実績 |
|---|---|---|
| 売上高 | 770億円 | 731億円 |
| 営業利益 | 77億円 | 66億円 |
| 純利益 | 53億円 | 51億円 |
| 1株あたり配当 | ¥95 | ¥95 |
会社が決算短信で公表した予想です。証券会社の予想ではありません。 短信の原本
四半期の推移
10期分
直近は2027年1Qで、売上は176億円、営業利益は11億円。前年の2024年1Qと比べると、売上は+72.5%。
| 対象期間 | 売上高億円 | 営業利益億円 | 営業利益率% | 純利益億円 |
|---|---|---|---|---|
| 2023年4Q | 138 | — | — | 21 |
| 2024年1Q | 102 | −2 | −2.0 | −2 |
| 2024年2Q | 132 | 7 | 5.3 | 4 |
| 2024年3Q | 125 | 4 | 3.2 | 3 |
| 2024年4Q | 164 | — | — | 16 |
| 2025年2Q | 274 | 5 | 1.8 | 3 |
| 2025年4Q | 345 | 43 | 12.5 | 27 |
| 2026年2Q | 320 | 20 | 6.3 | 12 |
| 2026年4Q | 411 | 46 | 11.2 | 39 |
| 2027年1Q | 176 | 11 | 6.3 | 7 |
期ごとの単独の業績で、期首からの累計ではありません。
業績の推移
有価証券報告書 14期分
2013年3月期からの14期で、売上は149億円から731億円へ4.9倍に増えた。直近期の営業利益率は9.0%。売上は4期、純利益は5期の連続増加。
| 決算期 | 売上高億円 | 営業利益億円 | 経常利益億円 | 営業利益率% | 純利益億円 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2013年7月16日付で行われた大証の現物市場の東証への統合に伴い、東京証券取引所市場第二部へ株式を上場。 | |||||
| 2013年3月 | 149 | — | 12 | — | 5 |
| 米国企業 S&S Worldwide, Inc.を完全子会社化。 | |||||
| 2014年3月 | 208 | — | 10 | — | 6 |
| 保守改修部門を含め、本社機能を吹田市江坂町から大阪市淀川区へ移転・統合。 | |||||
| 2015年3月 | 245 | — | 19 | — | 11 |
| 2016年3月 | 240 | — | 22 | — | 13 |
| 2017年3月 | 291 | — | 34 | — | 22 |
| 遊戯機械の設計・製造・施工・販売を手掛けるオランダ企業 Vekoma Rides B.V.を完全子会社化。(現・連結子会社) | |||||
| 2018年3月 | 273 | — | 23 | — | 14 |
| 2019年3月 | 528 | — | 43 | — | 27 |
| 2020年3月 | 451 | — | 29 | — | 14 |
| 2021年3月 | 365 | — | 15 | — | 8 |
| 2022年3月 | 344 | — | 19 | — | 14 |
| テーマパーク等のコンセプト提案、デザイン企画、設計コンサルティングを手掛ける、カナダFORREC Ltd.を傘下に有する Laird Holdings Inc.の株式の70%を取得し子会社化。 | |||||
| 2023年3月 | 407 | — | 28 | — | 17 |
| 2024年3月 | 523 | — | 36 | — | 21 |
| 2025年3月 | 619 | 48 | 53 | 7.8 | 30 |
| 2026年3月 | 731 | 66 | 68 | 9.0 | 51 |
金額は有価証券報告書の連結値をそのまま掲載しています。帯の長さは列ごとの最大値との比です。空欄の期は有価証券報告書からその項目の数値が取れていません(0ではありません)。
利益の構造
2026年3月期
売上高731億円のうち、営業利益として残るのは66億円で9.0%。営業外の損益と税金を反映した純利益は51億円、売上の7.0%にあたる。営業利益率は業種中央値8.6%を上回る水準。
- 売上原価作る・仕入れるのにかかったお金69.8%510億円
- 販売費及び一般管理費売る・管理するのにかかったお金21.3%156億円
- 営業利益費用を引いたあとに残った本業の利益9.0%66億円
有価証券報告書の損益計算書から、当期の金額をそのまま割り振っています。
ROICは有利子負債の開示がないため、営業利益×0.7÷(総資産−現金)の簡易式で算出しています。
お金の流れ
キャッシュフロー計算書 14期分
2026年3月期は営業CFが94億円、投資CFが−14億円で、差し引きのフリーCFは80億円。この組み合わせは「成熟・還元型」にあたる。本業で稼ぎ、投資に回し、それでも余る現金を借金返済や株主還元に充てている。最も健全とされる型。期末の手元現金は282億円で、売上の4.6ヶ月分にあたる。
| 決算期 | 営業CF億円 | 投資CF億円 | 財務CF億円 | フリーCF億円 | 現金残高億円 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2013年3月 | 21 | −25 | 2 | −4 | 54 |
| 2014年3月 | −8 | 0 | −6 | −8 | 41 |
| 2015年3月 | 1 | −11 | 25 | −10 | 57 |
| 2016年3月 | 19 | 5 | −35 | 24 | 47 |
| 2017年3月 | 68 | −1 | −1 | 67 | 112 |
| 2018年3月 | −6 | −161 | 161 | −167 | 106 |
| 2019年3月 | 26 | −20 | −19 | 6 | 93 |
| 2020年3月 | 42 | −11 | −18 | 31 | 105 |
| 2021年3月 | −6 | −7 | 27 | −13 | 121 |
| 2022年3月 | 63 | 0 | −45 | 63 | 142 |
| 2023年3月 | 25 | −8 | −1 | 17 | 164 |
| 2024年3月 | 95 | −24 | −22 | 71 | 222 |
| 2025年3月 | 33 | −34 | −12 | −1 | 218 |
| 2026年3月 | 94 | −14 | −32 | 80 | 282 |
本業で稼いだ現金が営業CF、設備や事業への投資が投資CF、借入と返済・配当が財務CF。営業・投資・財務の3列は縦線が0で、右がプラス、左がマイナスです。健全な会社の基本形は営業CFがプラスで投資CFがマイナス。フリーCFは営業CFと投資CFの合計で、手元に残る現金を表します。
資産と負債
貸借対照表 14期分
2026年3月期の総資産は972億円。このうち返さなくてよい自己資本が516億円で、自己資本比率は52.7%(業種中央値65.3%より薄い)。
| 決算期 | 総資産億円 | 自己資本億円 | 負債億円 | 自己資本比率% |
|---|---|---|---|---|
| 2013年3月 | 328 | 233 | 95 | 71.0 |
| 2014年3月 | 338 | 244 | 94 | 72.0 |
| 2015年3月 | 393 | 254 | 139 | 64.8 |
| 2016年3月 | 358 | 257 | 101 | 71.7 |
| 2017年3月 | 403 | 275 | 128 | 68.1 |
| 2018年3月 | 665 | 286 | 379 | 42.9 |
| 2019年3月 | 692 | 305 | 387 | 43.9 |
| 2020年3月 | 650 | 301 | 349 | 46.0 |
| 2021年3月 | 664 | 317 | 347 | 47.5 |
| 2022年3月 | 654 | 331 | 323 | 50.3 |
| 2023年3月 | 731 | 360 | 371 | 49.1 |
| 2024年3月 | 812 | 420 | 392 | 51.0 |
| 2025年3月 | 878 | 453 | 425 | 51.2 |
| 2026年3月 | 972 | 516 | 457 | 52.7 |
自己資本比率は総資産のうち返済のいらないお金の割合で、高いほど借入への依存が小さいことを示します。負債は総資産から自己資本を引いた額です。
有価証券報告書の数値から機械的に配点した参考値です。自己資本比率60%で満点、営業利益率15%で満点、直近3期の営業CFが黒字だった割合の3つを足しています。業態によって出ない要素があります。
業界内での比較
機械 209社との比較
同じ機械の企業と並べると、いちばん上に来るのは売上成長率で209社中19位あたり、逆に低いのは自己資本比率で209社中153位あたり。帯は左端が業種の最下位、右端が最上位で、縦線が真ん中にあたる。
有価証券報告書の最新期の数値をもとに、同じ業種の企業の中での順位を毎日計算しています。P25は下から4分の1、P75は上から4分の1の位置にある企業の値です。
株価
9月2日の終値
直近の終値は¥2,651で、1年前と比べて+25.8%。過去52週の値幅のなかでは77%の位置にある。
チャートの金額は株式分割と配当を反映して調整した終値で、上に出している直近の終値とは一致しないことがあります。
| 指標 | 値 |
|---|---|
| PER (実績) | 9.6倍 |
| PER (会社予想) | 9.1倍 |
| PBR | 0.93倍 |
| 配当利回り | 3.58% |
実績値は直近の決算、予想値は会社予想にもとづきます。株価は終値ベースです。
値動きの背景
株価は8月18日に2617円で、1ヶ月で12.32%上昇し、25日移動平均線を7.6%上回っています。ただし、52週高値の2849円には8.1%届かず、上値の重さも見られます。RSIは86.28と買われ過ぎの水準にあり、短期的な調整リスクがある一方で、出来高は8月7日に120500株と急増しており、強い買い意欲が確認できます。
値動きの背景は、株価と出来高の推移をもとにAIがまとめた見立てです。
AIの評価
AI評価株価水準の解釈です。売買の推奨ではありません
現在の株価水準を割安と判定しています(スコア 80/100)。
PERは9.45倍と同業界平均の23.73倍を大幅に下回り、予想PERも9倍と低水準。PBRは0.92倍で平均1.6倍を下回り、資産価値に対して割安。ROEは10.6%と健全で、売上高・利益が増加傾向にあり、2026/3期には営業利益率9.03%まで改善見込み。配当利回り3.63%は平均2.62%を上回り、配当性向44.8%と適正水準。業績成長とバリュエーションを考慮すると、割安と判断した。
| 指標 | この会社 | 業種平均 |
|---|---|---|
| PER (実績) | 9.6倍 | 22.7倍 |
| PER (予想) | 9.1倍 | — |
| PBR | 0.93倍 | 1.50倍 |
| ROE | 10.6% | 7.0% |
業種平均は同じ東証33業種に属する銘柄の単純平均です。銘柄数が少ない業種では平均が振れます。
AI評価判定とスコアは公開データをもとにした解釈で、将来の株価を示すものではありません。算出の考え方は編集方針に記載しています。
評価が分かれる点
AI分析投資家の見方
半導体市場の設備投資サイクルにより業績が変動する。強気派は、生成AI需要による半導体投資拡大で真空コンポーネント需要が増加し、売上・利益成長が続くとみる。弱気派は、半導体サイクルの反動減や競争激化による利益率低下を懸念する。投資論点は、成長の持続性と利益率の維持・向上。
- 半導体投資拡大
AI関連需要で半導体製造装置投資が増加し、真空コンポーネント需要も拡大
- 利益率改善
2026年3月期に営業利益率9%超と過去最高水準を達成
- 低PER評価
PER約9.5倍と成長性に対して割安な水準
- 2026年3月期は売上高731億円、前期比18.1%増決算発表後影響強
売上高は619億円から731億円に112億円増加。増収基調が鮮明
- 営業利益66億円・純利益51億円と大幅増益決算発表後影響強
営業利益は前期比37.5%増、純利益は70%増。業績モメンタムが強い
- PBR0.92倍・PER9.45倍の割安水準継続影響中
PBR1倍割れ、予想PER9.0倍。ROE10.6%に照らせば過小評価
- 配当利回り3.63%と株主還元継続影響弱
配当利回り3.63%。収益拡大に伴う株主還元向上が期待
- サイクル変動
半導体市況の悪化時は受注が急減し、業績が大きく変動
- 競争激化
海外メーカーや新興勢の参入で価格競争が激化する恐れ
- 依存度
特定顧客や半導体業界への依存が高く、分散が課題
- 過去の収益変動が大きく、高成長の持続性に疑問不定影響中
2024/3期の純利益21億円が2026/3期には51億円と2.4倍。反動減リスク
- 営業利益率9.03%と10%を未到達通年影響中
営業利益66億円に対し売上高731億円。10%超えにはコスト改善が必要
- 外国人保有12.98%と高く売り圧力継続影響弱
外資比率13%近く、リスク回避時に売りが膨らむ可能性
- 株価は1年で26.91%上昇し調整リスク短期影響弱
上昇率27%、高値警戒感から利益確定売り
- 受注残高
- 将来の売上を左右し、需要の先行指標となるため
- 営業利益率
- 価格競争や採算性の変化を測る重要な指標
- 半導体設備投資額
- 業界全体の需要動向を把握するため
配当
株主還元
直近の年間配当は1株あたり95円で、前期から+63.6%。いまの株価に対する利回りは3.58%。増配か配当維持が4年続いている。
| 決算期 | 1株あたり配当円 | 前期比% | 配当性向% |
|---|---|---|---|
| 2017年3月 | 30 | — | 45.8 |
| 2018年3月 | 28 | −8.3 | 61.5 |
| 2019年3月 | 35 | 27.3 | 51.8 |
| 2020年3月 | 35 | 0.0 | 41.1 |
| 2021年3月 | 40 | 14.3 | 35.8 |
| 2022年3月 | 35 | −12.5 | 36.9 |
| 2023年3月 | 38 | 7.1 | 17.4 |
| 2024年3月 | 40 | 6.7 | 44.8 |
| 2025年3月 | 55 | 37.5 | 42.2 |
| 2026年3月 | 90 | 63.6 | 44.8 |
過去の配当は株式分割にあわせて調整した金額です。配当性向は有価証券報告書に記載された各期の値で、利益のうち配当に回した割合を示します。
- 権利付き最終日—
- 権利確定日—
- 支払開始日—
- 今期の会社予想年間予想¥95
株主
有価証券報告書より
2026年3月期末の株主数は延べ4,660人。区分でいちばん多いのは個人・その他で33.9%。グループ会社や銀行などの安定株主が50.1%を占め、残る49.9%が市場で売買されうる浮動株にあたる。
所有者の区分ごとの比率
| 所有者の区分 | 2021年3月% | 2022年3月% | 2023年3月% | 2024年3月% | 2025年3月% | 2026年3月% |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 個人・その他 | 37.7 | 39.9 | 39.9 | 36.9 | 36.6 | 33.9 |
| 事業法人 | 33.1 | 34.3 | 34.9 | 34.7 | 35.5 | 33.2 |
| 金融機関 | 15.6 | 15.6 | 15.2 | 14.1 | 14.6 | 16.9 |
| 外国法人 | 11.8 | 8.6 | 8.5 | 11.3 | 10.4 | 12.9 |
| 自己株式 | 4.3 | 4.3 | 4.0 | 3.8 | 3.3 | 6.0 |
| 証券会社 | 1.8 | 1.5 | 1.4 | 2.8 | 2.9 | 3.0 |
| 外国人個人 | 0.0 | 0.1 | 0.1 | 0.1 | 0.1 | 0.1 |
発行済株式に対する持ち株比率です。単元未満株の扱いにより、合計が100%にならない期があります。
大株主上位10者
| 順位 | 株主 | 持ち株比率 % |
|---|---|---|
| 01 | 丸一鋼管株式会社 | 8.66 |
| 02 | 京阪神ビルディング株式会社 | 4.28 |
| 03 | 株式会社三井住友銀行 | 4.16 |
| 04 | 株式会社三十三銀行 | 4.16 |
| 05 | 株式会社酉島製作所 | 4.14 |
| 06 | 三井住友ファイナンス&リース株式会社 | 3.58 |
| 07 | 三井住友カード株式会社 | 3.58 |
| 08 | 鳥海紳悟 | 2.86 |
| 09 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 2.73 |
| 10 | 鳥海貴子 | 2.13 |
有価証券報告書の大株主の状況から、上位10者を掲載しています。信託銀行の名義は、実際の保有者ではなく運用を預かる先を指すことがあります。
株価指標の推移
有価証券報告書 14期分
1株利益は14期で+890%、1株純資産は14期で+123%。直近期のROEは10.6%で、日本株の目安とされる8%を上回る。
| 決算期 | EPS円 | BPS円 | ROE% | PER倍 | 配当性向% |
|---|---|---|---|---|---|
| 2013年3月 | 28 | 1,264 | 2.3 | 13.6 | 344.0 |
| 2014年3月 | 33 | 1,321 | 2.5 | 12.8 | 112.5 |
| 2015年3月 | 58 | 1,383 | 4.3 | 9.4 | 55.9 |
| 2016年3月 | 70 | 1,395 | 5.1 | 8.2 | 59.0 |
| 2017年3月 | 121 | 1,491 | 8.4 | 8.6 | 45.8 |
| 2018年3月 | 76 | 1,548 | 5.0 | 15.9 | 61.5 |
| 2019年3月 | 149 | 1,646 | 9.3 | 10.3 | 51.8 |
| 2020年3月 | 77 | 1,620 | 4.7 | 7.6 | 41.1 |
| 2021年3月 | 41 | 1,704 | 2.4 | 19.4 | 35.8 |
| 2022年3月 | 78 | 1,777 | 4.5 | 9.4 | 36.9 |
| 2023年3月 | 92 | 1,932 | 5.0 | 8.8 | 17.4 |
| 2024年3月 | 111 | 2,225 | 5.4 | 11.4 | 44.8 |
| 2025年3月 | 160 | 2,403 | 6.9 | 8.1 | 42.2 |
| 2026年3月 | 280 | 2,821 | 10.6 | 7.7 | 44.8 |
有価証券報告書に記載された各期の値です。PERは期末時点の株価にもとづく実績値で、いまの株価から計算した値とは異なります。
- EPS1株利益
- 1株が1年で稼いだ純利益。伸びていれば株の稼ぐ力が育っている
- BPS1株純資産
- 1株あたりの持ち分。会社に積み上がった蓄えの目安
- ROE自己資本利益率
- 株主のお金でどれだけ稼いだか。日本株では8%が一つの目安
- PER期末実績
- 株価が1年分の利益の何倍か。低いほど割安とは限らず、期待の低さのこともある
- 配当性向利益からの還元率
- 利益のうち配当に回した割合。高すぎる場合は無理をしている可能性もある
経営陣
13名 有価証券報告書の提出日現在
有価証券報告書に載っている役員は13名。2026/3期の役員報酬は総額372百万円。社内取締役1人あたりの報酬は、従業員の平均年収の約6倍にあたる。
| 氏名 | 役職 | 年齢 | 保有株数 |
|---|---|---|---|
| 良知昇 | 代表取締役会長 | 67 | 22,000 |
| 板垣治 | 代表取締役社長執行役員 | 62 | 9,000 |
| 大野慎治 | 取締役副社長執行役員 | 61 | 7,000 |
| 野口幸男 | 取締役常務執行役員 舞台機構事業本部長兼 ニューテクノロジー& ビジネス開発室担当役員 | 62 | 11,000 |
| 西山泰治 | 取締役常務執行役員 遊戯機械事業本部長 | 61 | 12,000 |
| 仲辻猛士 | 取締役常務執行役員 生産本部長 | 63 | 25,000 |
| アイアトン・ウィリアム | 取締役 | 70 | 6,000 |
| 安藤よし子 | 取締役 | 67 | 8,000 |
| 川島勇 | 取締役 | 67 | 3,000 |
| 藤原隆好 | 監査役(常勤) | 65 | 16,000 |
| 清水仁 | 監査役 | 66 | — |
| 一ノ瀬英次 | 監査役 | 66 | — |
残りの役員1名を開く
| 氏名 | 役職 | 年齢 |
|---|---|---|
| 川上良 | 監査役 | 58 |
役員報酬の内訳2026/3期
| 役員の区分 | 人数名 | 固定報酬百万円 | 業績連動百万円 | その他百万円 | 合計百万円 | 1人あたり百万円 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 取締役(社内) | 7 | 137 | 131 | 23 | 291 | 42 |
| 社外取締役 | 7 | 62 | — | — | 62 | 9 |
| 監査役 | 1 | 19 | — | — | 19 | 19 |
有価証券報告書の役員報酬等の総額から、区分ごとの内訳を載せています。人数は当期中に在任した延べ人数のため、期末の人数と一致しない期があります。
有価証券報告書
有価証券報告書 2026/3期
会社自身が書いた有価証券報告書の本文を、章ごとにそのまま収録しています (要約ではありません)。
事業の内容772字を開く
何をしている会社か、会社自身の説明
経営方針・対処すべき課題2,286字を開く
経営陣が考える方向性と課題
事業等のリスク1,934字を開く
会社が自認するリスクの一覧
経営成績の分析 (MD&A)4,378字を開く
業績がなぜこうなったかの経営陣の説明
EDINET提出の有価証券報告書から自動抽出。表は文字起こしのため崩れることがあります。
開示資料
出典
このページの財務・役員・株主等のデータは、金融庁EDINETに提出された開示書類から自動抽出しています。会計基準は JapanGAAP。
- 有価証券報告書有価証券報告書-第76期(2025/04/01-2026/03/31)2026-06-24
- 半期報告書半期報告書-第76期(2025/04/01-2026/03/31)2025-11-13
- 有価証券報告書有価証券報告書-第75期(2024/04/01-2025/03/31)2025-06-25
- 半期報告書半期報告書-第75期(2024/04/01-2025/03/31)2024-11-14
- 有価証券報告書有価証券報告書-第74期(2023/04/01-2024/03/31)2024-06-28
- 四半期報告書四半期報告書-第74期第3四半期(2023/10/01-2023/12/31)2024-02-09
- 四半期報告書四半期報告書-第74期第2四半期(2023/07/01-2023/09/30)2023-11-10
- 四半期報告書四半期報告書-第74期第1四半期(2023/04/01-2023/06/30)2023-08-10
- 有価証券報告書有価証券報告書-第73期(2022/04/01-2023/03/31)2023-06-30
- 四半期報告書四半期報告書-第73期第3四半期(2022/10/01-2022/12/31)2023-02-10
- 四半期報告書四半期報告書-第73期第2四半期(令和4年7月1日-令和4年9月30日)2022-11-11
- 四半期報告書四半期報告書-第73期第1四半期(令和4年4月1日-令和4年6月30日)2022-08-05
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